教育目標


養成する人材像

 島根県立大学は、大学憲章のなかで教育理念を次のように定めています。

 島根県立大学は、地域の先人である西周が標榜した“「純理の学」から「実践の学」にわたる諸科学の統合”をめざし、各専門領域における研究活動を深め、それにもとづく創造的な教育活動によって、現代社会の諸課題に国際的な視野からアプローチし、また、地域社会の活性化と発展に寄与する人材を養成することを使命とする。

 島根県立大学は、幅広い市民的教養と高度の専門知識、豊かな人間性と高い倫理観を有し、主体的に問題を発見・整理・解決し、現代社会の諸分野において着実に貢献できる人材を養成する教育の府となることをめざす。

ディプロマ・ポリシー(卒業認定の方針)

 島根県立大学総合政策学部はディプロマ・ポリシーを次のように定め、卒業要件として以下の知識・能力を身につけることを要請しています。

1. 社会科学・人文科学の基本的知識を身につけ、それらを有機的に結びつけて理解すること。
2. 主体的に問題を発見・整理し、適切な解決策を導き、それを説得的に提示する能力を身につけること。
3. 国際化・情報化に対応したコミュニケーション能力を身につけること。

カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成方針)

 社会科学と人文科学分野の学問を幅広くかつ体系的に学ぶことができるよう、地理、歴史、文化、人間科学の講義科目を総合教養科目として、また社会、政治、国際関係、政策、法律、経済、経営、環境の基礎的な講義科目を基盤科目、より専門的な講義科目を専門科目として配置しています。

 入学から卒業まで、主体的に学ぶための少人数セミナーを必修としています。初年次のフレッシュマン・スキル・セミナー、フレッシュマン・フィールド・セミナーは、高校までの学びと大学の学びを接続するためのセミナーです。2年次以降は、総合演習科目に所属して専門教育を受けることになります。

 専門教育では、「国際関係プログラム」「北東アジアプログラム」「社会経済プログラム」「地域政策プログラム」の4つのプログラムを置き、プログラムに応じた科目選択をおこなうことによって、専門的知識を体系的に学べるように設計されています。 

 外国語科目としては英語を第一外国語として、北東アジアの地域言語を第二外国語として配置しています。また情報収集・分析・発信のためのコミュニケーション・ツールとしての情報科目を配置しています。